住宅ローンを組むうえで気になるのが、「毎月いくら返すことになるのか」です。
借入額や金利、返済期間によって返済額や総支払額は大きく変わるため、住宅ローンの契約をする際には毎月の支払いに無理のない金額を設定する必要があります。
この記事では、住宅ローン金利の種類などをわかりやすく解説するとともに、借入額・金利別のシミュレーション例も紹介します。
自分にあった無理のない返済計画を立てたい人は、ぜひ参考にしてください。
【この記事でわかること】
- ●住宅ローン金利の種類
- ●【返済方法別】住宅ローン返済額の計算方法
- ●住宅ローン返済額を借入額・金利別のシミュレーションで計算
- ●住宅ローン金利・返済負担を減らす方法
住宅ローン金利の種類
住宅ローンの金利には、以下の2種類があります。
- 固定金利
- 変動金利
それぞれ特徴やリスクが異なるため、違いを理解したうえで自分にあった金利タイプを選ぶことが大切です。
固定金利
固定金利は、借入時の金利が完済(または一定期間)まで変わらない金利方式で、大きなメリットは市場の動きに左右されない安定性にあります。
固定金利は、固定金利期間選択型と全期間固定型の2種類に分類され、主なメリット・デメリットは以下のとおりです。
| 固定金利の種類 | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| 固定金利期間選択型 | ・あらかじめ定めた期間は金利が変わらず、その間は金利上昇の影響を受けない ・全期間固定型と比べて、適用金利は低めに設定される傾向にある |
・総返済額を確定できない ・固定期間終了後の変動金利に対して、「5年ルール」「125%ルール」が適用されない |
| 全期間固定型 | ・借入時点で、完済までの返済スケジュールと総返済額の見通しが固まる ・資金計画が立てやすい ・今後市場金利が上昇しても支払額が増えない |
・変動金利型や固定金利期間選択型に比べ金利が高い傾向にある ・市場金利が下がっても恩恵を受けられない |
それぞれの特徴を理解したうえで収入の安定性や将来設計、金利動向の見通しを踏まえて、自身のリスク許容度に合った金利タイプを選ぶことが重要です。
変動金利
変動金利とは、市場金利の動きに応じて一定の見直し時期ごとに適用金利が変更される金利方式のことです。一般的に、借入当初の金利は固定金利より低めに設定されることが多く、適用金利は原則として半年ごとに見直されます。
主なメリット・デメリットは以下のとおりです。
多くの金融機関では返済額の急増を抑える仕組み(5年ルール・125%ルール)が設けられており、急激な負担増を和らげる工夫もなされています。
【返済方法別】住宅ローン返済額の計算方法
住宅ローンの返済方法には、元利均等返済と元金均等返済の2種類があります。ここでは、返済方法別に住宅ローン返済額の計算方法について見ていきましょう。
- 元利均等返済の計算方法
- 元金均等返済の計算方法
元利均等返済の計算方法
元利均等返済は、「元金+利息」の合計額を毎月一定にする返済方法です。家計管理のしやすさから、多くの人が選択します。
返済が進むにつれて借入残高が減少し、利息の負担は徐々に少なくなります。その減少分を元金の返済に充てることで、元金と利息の合計額が毎月同じになるよう調整します。
【計算方法】
元利均等返済では、借入残高に応じて減少していく利息額と、増加していく元金返済額を踏まえ、両者の合計が毎回一定となる金額を算出します。そのうえで、各回ごとの利息分と元金分の内訳を求めていきます。
返済当初は利息の割合が大きく、元金の減りは緩やかです。後半になるにつれて元金の割合が増え、借入残高の減少スピードも高まっていきます。
※参考: 添付資料(P30)|金融経済教育推進機構(J-FLEC)
元金均等返済の計算方法
元金均等返済は元金を毎月同じ金額ずつ返済し、それに加えて利息を支払う返済方法です。返済が進むにつれて借入残高が減少するため、発生する利息も次第に少なくなります。
その結果、毎月の返済額(元金+利息)は徐々に減っていくのがメリットです。
【計算方法】
まず、借入元金を返済回数で割った金額が毎月の元金返済額となります。次に、その時点の借入残高に対して発生する利息を計算し、元金分と合計して毎月の返済額を求めます。
返済当初は元利均等返済より毎月の負担が重くなる傾向がありますが、総支払利息を抑えやすいのが良い点です。長期的な返済計画を重視する人に向いています。
※参考: 添付資料(P30)|金融経済教育推進機構(J-FLEC)
住宅ローン返済額を借入額・金利別のシミュレーションで計算
実際に、住宅ローン返済額を借入額・金利別のシミュレーションで見ていきましょう。シミュレーションの条件として、借入期間35年、固定金利、ボーナス払いなしで設定します。
- 借入額3,000万円のシミュレーション
- 借入額4,000万円のシミュレーション
- 借入額5,000万円のシミュレーション
借入額3,000万円のシミュレーション
借入額3,000万円で以下の条件で借入した場合、月々の返済額・年間返済額・利息総額・総返済額は下表のとおりです。元利均等返済と元金均等返済で見ていきましょう。
| 項目 | 元利均等返済 | 元金均等返済 |
|---|---|---|
| 月々の返済額 | 10.5万円 | 12.9万円(※当初) |
| 年間返済額 | 126万円 | 154.8万円(※初年度) |
| 利息総額 | 1,371万円 | 1,211万円 |
| 総返済額 | 4,371万円 | 4,211万円 |
※参考: 借入希望金額から返済額を計算|住宅金融支援機構(フラット35) で計算
元利均等返済と元金均等返済の総返済額の差は約160万円(4,371万円-4,211万円)で、元金均等返済の方が利息を抑えられています。
借入額4,000万円のシミュレーション
| 項目 | 元利均等返済 | 元金均等返済 |
|---|---|---|
| 月々の返済額 | 15.4万円 | 19.6万円(当初) |
| 年間返済額 | 184.8万円 | 235.2万円(初年度) |
| 利息総額 | 2,466万円 | 2,105万円 |
| 総返済額 | 6,466万円 | 6,105万円 |
※参考: 借入希望金額から返済額を計算|住宅金融支援機構(フラット35) で計算
元金均等返済は、元利均等返済に比べて利息総額が361万円も少なくなっています。
ただし、当初の支払額が19.6万円と、元利均等より月々4.2万円も高くなります。支払い初期の家計には、十分な余裕が必要です。
借入額5,000万円のシミュレーション
借入額5,000万円で以下の条件で借入した場合、月々の返済額・年間返済額・利息総額・総返済額は下表のとおりです。
| 項目 | 元利均等返済 | 元金均等返済 |
|---|---|---|
| 月々の返済額 | 15.4万円 | 18.2万円(※当初) |
| 年間返済額 | 184.8万円 | 218.4万円(※初年度) |
| 利息総額 | 1,430万円 | 1,316万円 |
| 総返済額 | 6,430万円 | 6,316万円 |
※参考: 借入希望金額から返済額を計算|住宅金融支援機構(フラット35) で計算
元金均等返済は利息を114万円抑えられる一方、当初の月額支払額は2.8万円高くなります。支払い総額を重視するか、初期負担の軽さを優先するかで選択が分かれます。
住宅ローン金利・返済負担を減らす方法
住宅ローンの金利や返済負担は、工夫次第で軽くすることが可能です。ここでは、金利を抑えるコツや、無理のない返済計画の立て方について解説します。
- 頭金を増やす
- 返済負担率を抑える
- 優遇金利を受けられる金融機関を利用する
- 住宅ローンの借り換えをする
頭金を増やす
住宅ローンの負担を軽くする方法として、頭金を多めに入れる選択肢があります。
借入金額が減れば、その分だけ利息も少なくなり、最終的に支払う総額も抑えられます。毎月の返済額も下がるため、家計に余裕が生まれるでしょう。
さらに、物件価格の1〜2割ほどを自己資金で用意すると、金融機関や商品によってはより低い金利が適用されることもあります。金利がわずかに下がるだけでも、長い返済期間では大きな差につながるでしょう。
ただし、貯金をほとんど頭金に回してしまうのは望ましくありません。急な出費に備えるお金を手元に残しておかないと、万が一の事態が発生した際に対応できなくなるでしょう。
住宅ローン控除の戻り額も踏まえながら、無理のない範囲で頭金を入れることが重要です。
返済負担率を抑える
住宅ローンを最後まで無理なく返し続けるために意識しておきたいのが、返済負担率を低く抑えることです。
返済負担率とは、年収に占めるローンの年間返済額の割合を指します。一般的には25%以内が目安といわれますが、理想は手取り収入の20%程度に留めておくとよいでしょう。
支払額を低く抑えるほど日々の生活に余裕ができるだけでなく、子供の教育費や老後の備え、急な出費にも慌てずに対応できるようになります。
負担率を下げるには借入額を減らすだけでなく、返済期間を長めに取って月々の支払いを無理のない範囲にするのも1つの方法です。
金融機関が貸してくれる金額ではなく、自分たちがストレスなく返せる金額から逆算して借入・返済プランを立てることが、結果として安心につながります。
優遇金利を受けられる金融機関を利用する
住宅ローンの負担を減らすなら、各金融機関が提示する優遇金利をいかに引き出すかが重要です。
ネット銀行やメガバンクなど多くの金融機関では審査の結果次第で、基準となる金利からさらに差し引いてくれる優遇枠を設けています。この優遇幅が広いほど月々の支払いは安くなり、トータルでの返済額に大きな差が出ることも珍しくありません。
その他、優遇を受けるための条件には頭金の割合や、給与振込・公共料金の引き落とし口座に指定することなどが挙げられます。単に現在の金利を見るだけでなく、自分が条件をクリアして最大限の優遇を受けられる銀行はどこか、じっくり比較して選ぶようにしましょう。
住宅ローンの借り換えをする
住宅ローン返済負担を減らす効果が高いといえるのが、借り換えです。
現在借りているローンよりも低い金利のプランへ乗り換えることで、残りの返済にかかる利息をカットし、総支払額を大きく減らせる可能性があります。
一般的には「金利差が年1%以上」「住宅ローン残高が1,000万円以上」「完済までの残年数が10年以上」の場合、借り換えのメリットが出やすいとされています。
ただし、事務手数料や保証料、登記費用などの諸費用が発生するため、これらを差し引いてもトータルでプラスになるかを見極める必要があります。
近年、団信の保障内容が手厚いローンも増えているため、支払額だけでなく安心面をアップデートできるのも借り換えの大きな魅力です。
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金利や借入額を設定して住宅ローンの返済額を計算しよう
住宅ローンの返済負担を抑えるには、金利や借入額、返済期間をじっくり考慮しながら設定し、支払いに無理がないかを事前にシミュレーションすることが大切です。
ただし、複数の借入を抱えている場合は、住宅ローン審査そのものに通過できるのかが不安となるでしょう。
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